人工透析はもういらなくなる？2026年最新研究と腎移植の壁、実用化の見通しを徹底解説

「人工透析は、いつか必要なくなるのだろうか？」

週に何度も病院へ通い、長時間の治療を続けなければならない人工透析。患者本人だけでなく、家族にとっても身体的・精神的な負担は小さくありません。一方、iPS細胞による腎臓再生医療や遺伝子改変ブタの腎臓を人に移植する研究など、従来の透析医療を変える可能性を持った技術が動き始めています。

2026年11月現在、日本透析医学会が公表した最新の年末確定統計では、2024年末の透析患者数は33万7,414人。日本臓器移植ネットワークの2026年9月末のデータでは、腎臓移植を希望して登録している人は1万5,311人に達しています。加えて、国内では2028年の開始を目指す遺伝子改変ブタ腎移植の治験計画も公表されました。

では、人工透析は本当にいらなくなるのでしょうか。研究の進歩と実用化の距離、腎移植の待機期間、治療費、透析をやめられる条件まで、2026年の医療情報をもとに整理します。

【2026年最新】人工透析はいつなくなる？現時点では全面的な廃止は難しい

最初に結論を示すと、人工透析が近い将来、日本の医療からなくなるという状況にはありません。

ただし、透析以外の治療法を増やすための研究は着実に進んでいます。

特に注目したいのは、次の3つです。

1. iPS細胞から腎臓の細胞を作り、腎機能の回復を目指す再生医療
2. 遺伝子改変ブタの腎臓を人間に移植する異種移植
3. 自分の血液から取り出したCD34陽性細胞を利用する細胞治療

これらは同じ「透析を減らす技術」として紹介されることがありますが、実際には治療の仕組みも研究段階も異なります。

そもそも人工透析はなぜ必要なのか

腎臓には、血液中の老廃物や余分な水分を尿として排出する働きがあります。

加えて、体内のナトリウムやカリウムなどの電解質を調整し、血圧や赤血球の産生、骨の健康にも関係しています。

慢性腎臓病が進行し、腎機能が著しく低下すると、こうした働きを十分に維持できなくなります。

その結果、体内に老廃物や水分が蓄積し、尿毒症や心不全など、命に関わる問題が起こる可能性があります。

人工透析は、低下した腎機能のうち、主に老廃物の除去と水分・電解質の調整を代行する治療です。

つまり、透析をなくすためには、単に血液をきれいにするだけでは不十分です。

腎臓が本来持っている複数の機能を、長期間、安全に代替できる仕組みが必要になります。

ここが人工透析の代替技術を実用化するうえでの大きな壁です。

2026年に人工透析がなくなるといえない理由

現在の研究では、腎臓の一部の機能を回復させたり、別の臓器で補ったりする技術が開発されています。

しかし、人工腎臓として長期間機能する装置や、人体に移植して自然な腎臓と同等の働きをする再生臓器は、まだ一般診療で使える段階ではありません。

また、腎臓病の原因も一つではありません。

糖尿病性腎症、腎硬化症、慢性糸球体腎炎など、原因によって病気の進行や治療への反応が異なります。

将来、新しい治療法が登場しても、すべての透析患者が同じ治療を受けられるとは限らないのです。

したがって、今後の方向性は「透析を一斉に廃止する」というより、患者の状態に応じて透析、移植、再生医療を選択できる医療体制を作ることにあります。

【透析患者数と腎移植待機者数】日本の2026年最新データから見える現実

人工透析がなくなる可能性を考えるうえで、現在の患者数と腎移植の供給状況は欠かせません。

日本透析医学会と日本臓器移植ネットワークの公表資料を見ると、新しい治療法が必要とされる背景が浮かび上がります。

2024年末の透析患者数は33万7,414人

日本透析医学会の統計調査委員会が公表した「わが国の慢性透析療法の現況」によると、2024年12月31日時点の慢性透析患者数は337,414人でした。

前年から6,094人減少し、3年連続の減少となっています。

加えて、2024年の新規透析導入患者数は36,404人。年間の死亡患者数は38,348人でした。

注目したいのは、2024年に初めて死亡患者数が新規導入患者数を上回ったことです。

出典は日本透析医学会の2025年公表統計です。2024年の患者数減少を、再生医療や新しい移植技術によって透析が不要になった結果と解釈することはできません。新規導入数や死亡数、高齢化などの影響を含む人口動態の変化として捉える必要があります。

2026年9月末の腎移植希望登録者数は1万5,311人

もう一つ重要なのが、腎臓移植を希望している人の数です。

日本臓器移植ネットワーク（JOT）が公表している2026年9月30日時点のデータによると、腎臓移植希望登録者数は15,311人です。

待機期間の内訳は次のようになっています。

- 5年未満：6,780人
- 5年以上10年未満：4,077人
- 10年以上15年未満：2,359人
- 15年以上20年未満：1,196人
- 20年以上：899人

特に注目すべきなのは、15年以上待機している登録者が合計2,095人いることです。

腎移植を希望しても、すぐに移植を受けられるわけではありません。

腎移植の平均待機期間は約15年

日本臓器移植ネットワークによると、2024年12月31日までに国内で献腎移植を受けた人の平均待機期間は、5,391.5日でした。

年数に換算すると、約14年9か月です。

これは移植を実際に受けられた人の登録から移植までの平均であり、現在登録している全員が約15年で移植を受けられるという保証ではありません。

また、厚生労働省の2026年6月公表資料では、2025年度の脳死下・心停止後の腎臓移植実施件数は293件でした。

1万5,000人を超える待機者に対して、献腎移植の機会が限られていることが分かります。

腎移植の費用は保険適用される？

腎移植を検討する際に気になるのが費用です。

日本臓器移植ネットワークによると、国内で実施される臓器移植には健康保険が適用されます。

一般的には健康保険の自己負担割合に応じた支払いとなり、さらに高額療養費制度を利用できる場合があります。

また、移植時には日本臓器移植ネットワークへのコーディネート経費として10万円が必要ですが、住民税非課税世帯には免除制度があります。

移植後についても、免疫抑制剤などの薬剤費が継続的に発生するため、自立支援医療制度の更生医療など、公的助成制度の確認が必要です。

生体腎移植では、ドナーとレシピエントの双方に術前検査が必要ですが、基本的にはレシピエント側の医療保険を利用する仕組みです。

腎移植は人工透析から離脱できる有力な選択肢ですが、ドナー不足と長い待機期間が大きな課題になっています。

【次世代治療を徹底比較】iPS細胞・遺伝子改変ブタ腎移植・CD34陽性細胞の現在地

人工透析の代替技術として注目される研究は、それぞれ異なるアプローチを採用しています。

2026年時点で特に重要なのが、京都大学iPS細胞研究所の腎臓再生研究、国内で2028年の治験開始を目指す異種腎移植、そして慢性腎臓病患者を対象としたCD34陽性細胞治療です。

最初に、研究主体と実用化段階を比較してみましょう。

透析に代わる可能性がある4つの治療法

この比較から分かるのは、すでに透析を受けている患者に対して、すぐに利用できる新しい代替治療はまだ限られているということです。

それぞれの研究を詳しく見ていきます。

1．iPS細胞による腎臓再生医療｜京都大学の研究が前進

研究機関：京都大学iPS細胞研究所（CiRA）

iPS細胞とは、皮膚や血液などの細胞に特定の因子を働かせ、さまざまな細胞に変化できる能力を持たせた人工多能性幹細胞です。

この技術を使えば、腎臓を構成する細胞を作り出し、損傷した腎組織の修復や再生に利用できる可能性があります。

京都大学iPS細胞研究所では、長船健二教授らの研究グループが、iPS細胞から腎臓の構成細胞を作る研究を進めています。

2025年4月2日には、慢性腎臓病に対するiPS細胞由来腎前駆細胞の研究成果が国際科学誌「Science Translational Medicine」で公開されました。

この研究では、臨床応用を想定した方法で作製した腎前駆細胞を慢性腎臓病のマウスに移植し、腎機能低下や腎組織の線維化などを抑える効果が確認されています。

研究では、移植した細胞から分泌されるVEGF-Aなどの因子が、腎組織の保護に関与することも示されました。

ここで重要なのは、研究で確認されたのは腎臓の再生を助ける細胞治療の効果であり、人間の腎臓全体を再生できたわけではないという点です。

iPS細胞から腎臓そのものを作ることは可能なのか

腎臓は単純な細胞の集合体ではありません。

血液をろ過する糸球体、尿を作る尿細管、血管、集合管など、複雑な構造が組み合わさっています。

加えて、作製した組織に十分な血液を供給し、尿を適切に排出させる仕組みも必要です。

そのため、腎臓の一部の細胞を作ることと、移植後に正常に機能する腎臓を作ることには大きな隔たりがあります。

CiRAでは2023年12月にも、iPS細胞由来の腎集合管オルガノイドを利用して、多発性嚢胞腎の病態モデルを作製した研究成果を発表しています。

この成果は疾患の仕組みを調べたり、新薬候補を探したりするうえで重要ですが、腎臓そのものを作って移植できるようになったという意味ではありません。

実用化の見通し： 2026年時点では研究段階です。まずは腎機能を部分的に補う細胞治療、その先に移植用腎組織や臓器の作製という段階的な進展が期待されます。

2．遺伝子改変ブタ腎移植｜2028年に国内治験を目指す

2026年に特に大きな話題となったのが、遺伝子改変ブタの腎臓を人間に移植する研究です。

これは「異種移植」と呼ばれ、人間以外の動物の臓器を人間の体内に移植する医療技術です。

ブタが選ばれる理由には、臓器の大きさや生理的な特徴が人間に比較的近いこと、さらに繁殖や飼育を管理しやすいことなどがあります。

最大の課題は、移植されたブタの臓器を人間の免疫システムが異物と認識し、攻撃してしまうことです。

そこで、遺伝子を改変して拒絶反応を起こしにくくしたブタの開発が進んでいます。

国内初の企業治験は2028年の開始を目標

2026年7月2日、湘南鎌倉総合病院は、株式会社ポル・メド・テック、北海道大学と連携し、国内初となる遺伝子改変ブタ腎移植の企業治験に向けた準備を開始したと発表しました。

計画では、関係当局との協議を経て、2028年の治験開始を目指すとされています。

対象として想定されているのは重度腎不全患者です。

ただし、これは治験開始の目標であって、2028年に一般診療が始まるという意味ではありません。治験の実施や結果、承認には別々の審査と検証が必要です。

海外では人間へのブタ腎移植で何が起きている？

異種腎移植は、すでに海外で人間への移植例が報告されています。

2025年1月には、米国で遺伝子改変ブタの腎臓を生体患者に移植する試みが行われました。

2026年に公表された研究報告では、この患者の移植腎は271日間にわたり透析を必要としない腎機能を維持しました。

しかし、その後、移植腎に微小血管の炎症や血管内皮の障害が発生し、最終的には移植腎の機能を失って摘出することになりました。

一方、ブタ由来の病原体が患者に感染した証拠は確認されず、その後の人間の腎臓への再移植も実施されています。

この症例は、異種移植によって長期間の透析離脱が可能になる一方、移植臓器の機能を長く維持することが依然として難しいことを示しています。

異種移植の拒絶反応と安全性に残る課題

遺伝子改変ブタ腎移植には、少なくとも次の課題があります。

- 免疫拒絶反応： 遺伝子改変を行っても、免疫細胞による攻撃を完全に防げるとは限らない。
- 感染症： ブタ由来の病原体が人間に感染する可能性を長期的に監視する必要がある。
- 長期的な臓器機能： 数か月だけでなく、数年単位で腎機能を維持できるか確認する必要がある。
- 免疫抑制剤： 拒絶反応を防ぐための薬剤によって、感染症などのリスクが高まる可能性がある。
- 倫理・制度： 動物福祉や感染症管理、治験参加者の安全確保など、医療以外の課題もある。

ブタ腎移植は、ドナー不足を解消する可能性を持つ技術ですが、現時点では通常の腎移植に代わる確立した治療ではありません。

3．CD34陽性細胞治療｜透析導入前の腎機能改善を目指す

もう一つ注目したいのが、CD34陽性細胞を利用した治療です。

CD34陽性細胞は、血管内皮の形成や修復に関係する細胞群を含んでいます。

この細胞を利用して腎臓の血管や組織の修復を促し、腎機能の低下を抑えようとする研究が進められています。

湘南鎌倉総合病院では、患者本人の末梢血からCD34陽性細胞を採取し、腎動脈を通じて腎臓に投与する臨床研究が実施されています。

厚生労働省の臨床研究等提出・公開システム（jRCT）では、2026年9月24日更新時点で、この研究は第1・2相の段階にあり、参加者を募集中です。

主な対象は、CKDステージG3a〜G5の慢性腎臓病患者で、まだ透析を導入していない人です。

予定症例数は20人、研究期間は2031年4月までとされています。

特に重要なのは、現在の研究では透析を受けている患者は対象外になっていることです。

つまり、すでに人工透析を受けている患者の透析離脱を実証する治療ではありません。

この治療の目的は、腎機能が残っている段階で細胞を利用し、病気の進行を抑えられるか検証することです。

研究段階であり、一般的な慢性腎臓病治療として効果が確立したわけではありません。また、湘南鎌倉総合病院が実施する研究は有償であり、参加条件や費用について事前確認が必要です。

3つの次世代治療で期待できることは違う

ここまでの研究を整理すると、次のようになります。

- iPS細胞：腎臓の細胞や組織を再生する可能性を探る。
- 遺伝子改変ブタ：移植に使える腎臓そのものを供給する可能性を探る。
- CD34陽性細胞：残存する腎機能を保護・改善する可能性を探る。

これらは競合する技術ではありません。

将来的には、病気の進行度や患者の状態によって、異なる治療法が選ばれる可能性があります。

【透析をやめられるケースと注意点】腎機能が回復する場合と腎移植の違い

「一度人工透析を始めたら、一生続けなければならないのか」という疑問を持つ人は少なくありません。

実際には、透析を終了できるケースがあります。

ただし、透析を始めた原因が急性の腎障害なのか、慢性的に腎機能が失われた状態なのかによって、意味が大きく異なります。

ケース1：急性腎障害から腎機能が回復した場合

急性腎障害（AKI）とは、何らかの原因で短期間に腎臓の働きが悪化する状態です。

原因には次のようなものがあります。

- 大量出血や重い脱水
- 重症感染症
- 大きな手術後の腎機能障害
- 薬剤などによる腎障害
- 重度の熱傷

このような状態では、一時的に腎臓の機能が低下して透析が必要になることがあります。

しかし、原因となった病気が改善し、腎臓の働きが回復すれば、透析を終了できる場合があります。

この場合は、腎臓が再び十分な働きを取り戻したために透析が不要になったということです。

ケース2：慢性腎不全の患者が腎移植を受けた場合

慢性腎臓病が進行し、腎機能が回復困難な状態になった場合、腎移植は透析から離脱するための確立された選択肢です。

移植した腎臓が正常に機能すれば、血液透析や腹膜透析を終了できる可能性があります。

ただし、移植後も定期的な検査と免疫抑制剤の服用が必要です。

また、移植腎の機能が低下したり、拒絶反応が発生したりした場合には、再び透析が必要になることもあります。

ケース3：終末期に透析の継続を見合わせる場合

もう一つ区別しておきたいのが、患者本人の意思や全身状態を考慮して透析を見合わせるケースです。

これは腎機能が回復して透析が不要になることとは異なります。

日本透析医学会は2014年に「維持血液透析の開始と継続に関する意思決定プロセスについての提言」を公表しています。

終末期などで透析の継続が困難な場合、患者本人の意思や家族の理解、医療チームとの話し合いを重視し、慎重に判断する考え方が示されています。

透析を見合わせた後は、尿毒症や体液貯留などによる症状への対応が必要になります。

日本腎臓学会の腎不全緩和ケアガイダンスでも、透析中止後の予後は一般に短期間であり、緩和ケアを含めた支援が必要とされています。

注意したいのは、自己判断で透析を中断しないことです。

透析を受けている人が治療を中断すると、短期間で命に関わる状態になる可能性があります。治療の負担や生活の希望について悩んでいる場合は、主治医や透析施設の医療チームと相談する必要があります。

【血液透析と腹膜透析を比較】人工透析がなくなるまでに選べる治療法

人工透析そのものがすぐになくならないのであれば、現在の治療を少しでも生活に合わせることが重要です。

実は人工透析には、血液透析と腹膜透析という2つの代表的な方法があります。

血液透析と腹膜透析の違い

出典：国立国際医療研究センター・糖尿病情報センター、全国腎臓病協議会の患者向け情報。

血液透析のメリットと注意点

血液透析は、医療機関で専門スタッフの管理を受けながら治療できることが特徴です。

血液を透析装置に通すことで老廃物や余分な水分を除去します。

一方、定期的な通院が必要であり、仕事や旅行、家族との時間に影響することがあります。

また、シャントの閉塞や感染症、治療中の血圧低下などにも注意が必要です。

腹膜透析のメリットと注意点

腹膜透析は、自分の腹膜を利用して血液を浄化する方法です。

お腹に専用のカテーテルを設置し、透析液を出し入れすることで老廃物や水分を除去します。

自宅で治療できるため、通院回数を減らしやすく、仕事や家庭生活との両立を目指しやすい特徴があります。

ただし、毎日の自己管理が必要です。

腹膜炎やカテーテル周辺の感染症など、腹膜透析特有の合併症にも注意しなければなりません。

また、腹膜透析がすべての患者に適しているわけではありません。

自分に合う透析方法を選ぶ判断基準

血液透析と腹膜透析のどちらが優れているかは、患者の生活環境や健康状態によって異なります。

例えば、次のような点を主治医と相談することが大切です。

- 自宅で毎日治療を管理できるか
- 通院に必要な時間や交通手段を確保できるか
- 腹膜炎などの感染症リスクに対応できるか
- 仕事や家族の介護と治療を両立できるか
- 残っている腎機能や他の病気の状態はどうか

人工透析がなくなる未来を待つだけでなく、現在利用できる治療の中から負担を軽減する方法を検討することにも意味があります。

【プロの結論】人工透析がなくなる未来は来る？2026年以降の実用化を見極めるポイント

2026年の研究状況を総合すると、人工透析が不要になる未来に向けて、医療技術は確実に前進しています。

しかし、研究成果と実際に患者が利用できる治療には大きな距離があります。

特に今後注目すべきなのは、次の3つの動向です。

2028年のブタ腎移植治験は大きな転換点になる可能性

国内で2028年の治験開始を目指す遺伝子改変ブタ腎移植は、ドナー不足という日本の移植医療が抱える問題に直接関係する研究です。

実際に治験が始まり、十分な安全性と有効性が確認されれば、移植を希望しても長期間待機しなければならない患者にとって新しい選択肢になる可能性があります。

ただし、治験の開始、成功、承認、一般診療への導入は、それぞれ別の段階です。

2028年という数字だけを見て、数年後に誰でもブタの腎臓を移植できると考えるのは早計です。

iPS細胞研究は腎臓を部分的に再生する技術に注目

iPS細胞による研究は、腎臓を丸ごと作ることだけが目標ではありません。

腎臓の細胞を補い、残存する腎機能を保護することも重要な研究テーマです。

腎臓全体の再生が難しくても、部分的な組織修復によって腎機能の低下を抑えられるようになれば、透析導入を遅らせられる患者が増える可能性があります。

ただし、マウスで得られた成果をそのまま人間に当てはめることはできません。

今後は人間を対象とした臨床研究、安全性、治療効果の確認が重要になります。

CD34陽性細胞治療は透析導入を防ぐ可能性に注目

CD34陽性細胞治療は、すでに腎機能が低下した患者の残存機能を保護できるかという観点で注目されます。

現在の研究対象は透析導入前の患者です。

仮に有効性が確認されれば、透析を始める時期を遅らせたり、慢性腎臓病の進行を抑えたりできる可能性があります。

しかし、透析を始めた後の患者に同じ効果が得られるかは別の問題です。

今後の研究を評価するときに確認したい5つの基準

新しい腎臓病治療のニュースを見たときには、次の点を確認すると、実用化の可能性を判断しやすくなります。

1. 研究対象は誰か： 動物なのか、透析導入前の人なのか、すでに透析を受けている人なのか。
2. 研究段階はどこか： 基礎研究、動物実験、臨床研究、治験、承認済み医療のどれなのか。
3. 何が改善したのか： 腎機能の数値が改善したのか、透析から離脱できたのか、移植腎が長期間機能したのか。
4. 安全性は確認されているか： 拒絶反応、感染症、腫瘍化、長期的な副作用などが検証されているか。
5. 一般診療で利用できるのか： 国の承認、保険適用、実施施設、対象条件が明確になっているか。

特に重要なのは、研究で腎機能が改善したというニュースと、透析が不要になったというニュースを混同しないことです。

この違いを理解するだけでも、再生医療や異種移植に関する情報を正しく判断しやすくなります。

【人工透析はもういらなくなるのか】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：人工透析は何年後になくなるのでしょうか？

A1：2026年現在、人工透析が全面的になくなる具体的な年は決まっていません。遺伝子改変ブタ腎移植は2028年の国内治験開始を目指しており、iPS細胞による腎臓再生も研究が進んでいます。ただし、治験開始と一般診療への普及は異なります。

Q2：2026年現在、人工透析を完全にやめられる治療法はありますか？

A2：慢性腎不全による透析を離脱できる確立された治療法として、腎移植があります。また、急性腎障害で一時的に透析を受けた患者は、腎機能が回復すれば透析を終了できる場合があります。iPS細胞やブタ腎移植は、まだ一般的な透析代替治療ではありません。

Q3：iPS細胞で人工透析が不要になるのはいつですか？

A3：具体的な実用化時期は決まっていません。京都大学iPS細胞研究所では腎前駆細胞を利用した研究が進んでいますが、2025年に発表された成果はマウスを対象とした研究です。人間の腎臓を再生して透析を不要にする段階には至っていません。

Q4：遺伝子改変ブタの腎臓は2028年から移植できるのですか？

A4：2028年は国内で企業治験の開始を目指している年です。一般患者が自由に移植を受けられる時期ではありません。治験の安全性や有効性を確認し、必要な審査や承認を経る必要があります。

Q5：腎移植の費用は健康保険で支払えますか？

A5：はい。日本国内で実施される腎移植には健康保険が適用されます。高額療養費制度や更生医療などの公的支援を利用できる場合もあります。ただし、術前検査、入院、薬剤、所得状況などによって自己負担額は異なります。

Q6：人工透析を始めた後でも腎機能は回復しますか？

A6：急性腎障害が原因で一時的に透析を受けている場合には、原因疾患の改善とともに腎機能が回復する可能性があります。一方、慢性腎不全で腎臓の機能が不可逆的に失われた場合、自然に元の状態へ回復することは一般的ではありません。個別の判断には腎臓専門医による評価が必要です。

2026年現在、人工透析はまだ必要な医療であり、すぐになくなる見通しはありません。

日本では2024年末時点で33万7,414人が慢性透析を受けており、2026年9月末には腎移植希望登録者が1万5,311人に達しています。

こうした現状を変える可能性があるのが、次世代の腎臓医療です。

- iPS細胞研究： 腎臓の細胞や組織を再生し、腎機能の回復を目指す。
- 遺伝子改変ブタ腎移植： 移植用臓器の不足を補う可能性がある。
- CD34陽性細胞治療： 慢性腎臓病の進行抑制や腎機能の改善を目指す。
- 通常の腎移植： 現在、透析から離脱するための確立された治療法。

特に2028年の国内ブタ腎移植治験計画と、京都大学iPS細胞研究所の再生医療研究は、今後の動向を追う価値があります。

ただし、研究の進歩を期待することと、現在必要な治療を中断することはまったく別です。

人工透析を受けている人にとって大切なのは、現在の治療を安全に継続しながら、腎移植や新しい治療法の適応について主治医と相談することです。

人工透析がいらなくなる未来は、まだ実現していません。しかし、透析だけに頼らない腎臓医療へ向けた研究は、確実に次の段階へ進み始めています。

今後は2028年のブタ腎移植治験の進展、iPS細胞由来腎細胞の臨床応用、そしてCD34陽性細胞治療の研究結果が、人工透析の未来を占う重要な指標になりそうです。

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